あいち小児保健医療総合センター Aichi Children's Health and Medical Center

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言語聴覚科業務キーワード

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検査法・治療法・業務名 担当者 内容・対応の仕方など 対象者・適応など 関連用語
BOA(聴性行動反応聴力検査) 言語聴覚士 乳幼児の聴性行動反応(びっくりする、目を閉じる、目が覚める、音を探すなど)を指標にして、難聴の有無や、おおよその程度について調べる。音源としては、鈴・紙もみ音・検査音発生装置・大きな音にはCOR装置などを用いる。 新生児期から乳幼児期まで。知的発達面に遅れがあるなどでCOR装置から出る震音に反応の鈍い場合には、この検査が有効な場合も多い。 聴力検査
COR(条件詮索反応聴力検査) 言語聴覚士 スピーカから音が聞こえると、その音を探したり音のする方を見るなどの反応を、視覚刺激で条件付け、強化して行う聴力検査法。条件付けがうまくできない場合は、BOAとして行うこともある。 対象は、主に5・6ヵ月から1・2歳代の乳幼児。知的発達面に遅れがあれば、年齢に関わらず適応可能。ピープショウテストが可能になるまでの乳幼児に行う。 聴力検査
ピープショウテスト(遊戯聴力検査) 言語聴覚士 屋根の部分に取り付けたスピーカから音が聞こえてきたら、すぐに手前の赤いボタンを押すと、部屋の中が明るくなって、室内が見える仕掛けを利用して行う幼小児向けの聴力検査。遊戯聴力検査の一種。レシーバが装着できれば、成人と同様の左右別々の聴力検査が行える。 音が聞こえたらボタンを押すという条件付けができないと、この検査は行えないので、知的発達年齢で2歳代ごろから適応可能となる。 聴力検査
他覚的聴力検査 言語聴覚士 音が聞こえた時に生ずる電気信号を測定することで聴力を推定する検査法。音のする方を見るなどの自覚的な反応を必要としないため、新生児や乳児ばかりでなく、発達障害を伴った児についてもある程度の聴力レベルを推定することができる。主に高い音を反映するABR(聴性脳幹反応)検査の他、低音から高音まで複数の周波数の聴力を推定可能なASSR(聴性定常反応)検査も必要に応じて実施している。 自覚的な反応を必要としないため、新生児から実施可能。但し微弱な電気信号を測定するため、検査中体が動くと測定できない。そのため新生児や乳幼児に対しては安静を保つため安全な薬剤を投与し睡眠下で検査を実施する。 聴力検査
補聴器適合検査 言語聴覚士 聴覚障害が発見された児に対し、その児に適した補聴器の調整をしていくために行う聴力検査。裸耳での聴力検査で得られた聴力データを基にして補聴器を調整し、その補聴器を装用した時の聞こえ(装用閾値)を測定する。この結果を基にさらに補聴器を本人に適する状態に調整していく。 聴覚障害があり、補聴器を装用する児が対象となる。
人工内耳装置 言語聴覚士 内耳機能の障害で音が聞こえない児に対する補聴システムの一種。人工内耳装置は、体外装置(マイクロホン・サウンドプロセッサー・送信コイル)と体内装置(電極部)からなっており、マイクで拾った音をサウンドプロセッサーで処理し、送信コイルから皮膚を通して体内の電極に伝え、電極が神経を直接刺激することで聴神経が活動し音の感覚を生じさせるというのが基本的な仕組みである。人工内耳の装用後すぐに音が聞こえるというわけではなく、定期的なマッピングや長期的な聴覚的(リ)ハビリテーションが必要となる。補聴器との相違点は、(1)補聴器が音を大きくする増幅装置であることに対し、人工内耳は聴神経に直接刺激を送る感覚代行装置であること、(2)人工内耳は電極を体内に入れるための手術が必要であること、があげられる。 補聴器の装用効果が少ない、又は得られない高度から重度の聴覚障害児が対象。原則11歳以上の児が対象。ただし、蝸牛に電極挿入スペースが確認できない、活動性の中耳炎、重度の精神発達遅滞、聴覚中枢の障害等の場合は適応外となる。
人工内耳マッピング 言語聴覚士 人工内耳で聴神経を刺激する電流量を設定していくこと。マップと呼ばれる、低い音から高い音までそれぞれのチャンネルの電流量を決めたものを作成する。その際、わずかに聞こえる一番小さい音(Tレベル)から、うるさすぎずよく聞こえる大きな音(Cレベル)を測定し、電流量を決めていく。小児の場合Cレベルの設定が難しく、慎重に電流量を設定していく。また、定期的に聞こえの確認を行い、適時マップの調整を行っている。 人工内耳を装用している児が対象。
聴能訓練(聴覚学習指導) 言語聴覚士 補聴器や人工内耳による補聴の下、環境音や言語音の認知から音声によるコミュニケーション、言語学習等をねらいとした聴覚学習指導を行っている。当科の訓練では、保護者の方々への聴覚障害児への接し方や家庭における学習等の指導・アドバイスが大きな割合を占めている。その児の現状に適した援助をしていくため個別訓練を原則としている。 補聴器や人工内耳を装用しての聴覚学習が必要な児が対象となる。近年は新生児スクリーニング等により早期に聴覚障害が発見されることが多くなってきた為、0歳より訓練・指導を開始するケースの割合が多くなっている。
構音訓練 言語聴覚士 構音(=発音)の誤りを矯正する訓練。単音節・単語・短文等段階的な訓練を行い、正しい構音操作の獲得を目指す。構音訓練は日々の積み重ねが大切なため、家庭での練習法の指導・助言を重視している。 一般的に構音の発達が完了するといわれている年齢になっても構音の誤りがみられる児が対象となる。また、訓練の指示に適切に従えるまでの発達が必要であるため、4~5歳(幼稚園の年中)以降から適応となることが多い。ただし、構音の誤りによる二次的な問題(本人が気にしている、周囲にからかわれて悩んでいる等)がある場合は、それ以前より訓練を行うこともある。

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