あいち小児保健医療総合センター Aichi Children's Health and Medical Center

診療科のご案内

耳鼻いんこう科 外来スケジュール

実績内容

対象期間:平成28年4月~平成29年3月

術式 件数
入院手術 咽頭手術(扁桃腺摘出・アデノイド切除) 18件
鼓膜換気チューブ留置術 72件
慢性中耳炎手術 27件
連鎖再建・アブミ骨手術 2件
人工内耳手術 15件
その他 2件
術式 件数
外来手術 鼓膜換気チューブ留置術 129件

実績概要

鼓膜換気チューブ留置は入院・外来で多数行われ、伝音難聴を改善します。扁桃腺・アデノイドも睡眠時無呼吸や滲出性中耳炎の悪化因子になり、頻度の高い手術です。聴力改善目的の耳科手術も増えています。

主な強調点

高度難聴に対する人工内耳治療は平成15年8月よりセンター内での手術が可能となり、さらに増加・より低年齢化しています。
耳小骨連鎖異常や慢性中耳炎を中心とした耳科手術も需要が多く、件数が増えています。

クリニカルインディケーター(臨床の医療指標)

「難聴の早期発見と補聴」

小児センターの耳鼻いんこう科は現在、愛知県における新生児聴覚スクリーニングの三次(最終)精査を受け持っている。

平成19年の始めに、それまで聴覚スクリーニングの自主的な運用を行っていた産科医会からの要望で、小児科・耳鼻咽喉科医会と、問題点についての話し合いが行われた。この結果、「愛知県における新生児聴覚スクリーニングの手引き」を作成して、周囲をサポートする資料と、スクリーニング後のシステムの整備を行うことになった。小児センターが中心となって作成した「手引き」は、春には各医会に配布され、利用が開始された。「手引き」の配布前・直後の17-19年度に三次精査目的で小児センターの耳鼻いんこう科に紹介され受診した児は、年間50・73・83例であり、この中から補聴器の必要な、両側中等度以上の難聴がそれぞれ21名(42%)・19名(26%)・28名(34%)、発見されている。

当時の、初診時の月齢は、産科からの直接紹介の場合に平均で3.2ヶ月齢、小児科経由は3.9ヶ月齢、基幹病院耳鼻科で二次スクリーニングのABRをうけた後の再紹介では5.8ヶ月齢であった。これらの児に精密検査を経て診断がなされた結果、補聴器の必要な場合には平均6.2ヶ月齢で相談が開始されていた。

これに対して、配布後の20・21年度の紹介数は85から112例へと増加している。うち、両側難聴児は36(42%)・45名(40%)、発見されている。20年度で見てみると、初診の平均が4.5ヶ月齢へと早まり、うち産科から直接は15%で、耳鼻科を経ての紹介が71%に達している。補聴器相談の開始も5.8ヶ月齢へと短縮し、言語発達への影響を最小限にするためには6ヶ月以内、との当初の目標が達成されている。

なお、この後も、両側難聴児の発見率は、40%以上を保ち、24年度には58%に達している。

早期に発見されるようになったため、補聴器の無効な重度難聴も早く診断がつき、人工内耳に進むことができるようになった。21年度に人工内耳手術を受けた先天聾13名の内10名(77%)が、22年度には14名の内12名(86%)が、新生児聴覚スクリーニングによって難聴を発見されており、必要な補聴がより早期に提供されていると言えよう。

17年度 18年度 19年度 20年度 21年度 22年度 24年度
三次精査受診数 50 73 83 85 112 72 82
両側難聴児数 21(42%) 19(26%) 28(34%) 36(42%) 45(40%) 29(40%) 48(58%)

耳鼻いんこう科 服部 琢

社会への貢献

愛知県内で発生する難聴児、特に高度難聴児の殆どは当センターへ紹介されており、センター内で一貫した検査・診断・治療また手術、さらに教育機関と連携した訓練が行われ、難聴児のQOL向上に貢献しています。

業務状況

耳鼻いんこう科・言語聴覚科の状況

コミュニケーション障害と一般耳鼻いんこう科疾患の両者の診療を行なっている。特に聴覚障害乳幼児に対しては、検査、診断、治療、補聴器装用、ハビリテーション、そして教育機関との連携など、一貫した対応を行っている。さらに、最新の補聴の機器である人工内耳の調整やハビリテーションも行っている。なおせる難聴については、一貫して積極的な治療、手術を行うことができる体勢が整っている。一般小児耳鼻いんこう科外来では、この領域全般の手術をはじめ、治療抵抗児・発達障害児の一般耳鼻科診療を行っている。

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